ＯＥＣＤ事務総長 将来の日本の教育「科学者育成に懸念」

ＯＥＣＤ事務総長　将来の日本の教育「科学者育成に懸念」　2007年12月10日
　国際的な学習到達度調査（ＰＩＳＡ）の結果が４日発表された。世界５７カ国・地域の１５歳を対象に調査した経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）のアンヘル・グリア事務総長が来日し、発表当日、都内で記者会見した。
　「日本の教育はいまはあまり心配しなくてよい。しかし、２０年後には課題があるかもしれない」
　グリア氏は、こうした表現で、日本の教育システムを高く評価する一方、将来の人材育成に関しては懸念を表明した。
　今回の２００６年ＰＩＳＡでは、３０歳で科学関連の職業に就くことを期待している生徒の割合が日本は８％と、ＯＥＣＤ平均の２５％に比べかなり低かった。「研究職に就く人が少ないと、社会全体の革新ができない」。高齢化や人口減が進む日本では、子どもたちが科学に関心を持ち、科学者や研究職になることに夢をもつような社会にすることが大切だと指摘した。
　科学的リテラシー（応用力）の分野で日本は、証拠を用いる能力は高かったのに対し、疑問をもち、自ら課題を設定する能力は劣っていた。「単に知識を記憶し再現することだけを学んでいても、大人になって職業に就いたとき役には立たない」と、自ら考え知識を応用する力の重要さを強調。現在の日本の教育改革が、こうした能力の育成に力点を置いていることは「現状認識として正しい」と評価した。
　３回目となる今回の日本の順位は、科学的リテラシー６位、数学的リテラシー１０位、読解力１５位。回を追うごとに下がっている。「調査は、ランキングが問題なのではない。課題をどのようにとらえ弱い点を上昇させるかが大事だ」と、順位の上下に一喜一憂しがちな風潮にくぎを刺した。
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「調査は、ランキングが問題なのではない。課題をどのようにとらえ弱い点を上昇させるかが大事だ」と、順位の上下に一喜一憂しがちな風潮にくぎを刺した、とあるこの指摘は大きいですね。日本の教育委員会など行政サイドの発想、そしてマスコミの姿勢も、是非この観点を持っていただきたいと思います。